デイトレード初心者入門-日本デイトレ学園

経済が為替にどう影響するかについては、取引する二国間の景況感の差を見て判断していくことになります。例えば、その国の物価、ＧＤＰ、失業率などを判断の指標にしていきますが、これらの要因が良好であれば、その通貨は「買い」となり、相対的に見て悪いようであればその通過は「売り」となると考えて良いでしょう。また、その国の株価や金利の上下も、為替変動の大きな要因になります。株価が上昇傾向であれば、その国の経済は強い傾向にあると判断できますし、金利が上昇傾向であってもその国の経済が強いという判断に結びつけることができます。各国の中央銀行の動向も要注意要因となります。

日銀の岩田副総裁は、米国経済について、金融政策や財政面政策の効果が出て、今年の後半には経済もやや回復に向かうだろう、と発言しました。これは、サブプライムローン問題に対して米国が行った迅速な対応や、日本のバブル崩壊を教訓として米金融機関が不良債権処理を積極的に進めていることなどを受けての発言とされています。
岩田副総裁の発言は、ドル市場に対してやや影響はあるだろうと思われますが、大きな変化は望みきれない、という見方もあります。

Ｇ７、先進国首脳会議が日本で行われます。今回のサミットの議題は、昨年から世界を不安に陥れたサブプライムローン問題を発端とする金融不安などで、サブプライム問題が為替に及ぼした影響や、為替動向についてなどを分析し、また金融会社の格付け管理強化を行うことによっても、世界の経済情勢を安定化に導くことを目的としています。あらゆる分析を行った結果、サミット参加国が協力して何らかの合意に達する可能性もあり、株価、為替の両面で目が離せない出来事となりそうです。