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次世代のエネルギーである太陽電池市場は、現在世界でも活気を帯びています。その太陽電池市場に、日本からは、シャープと東京エレクトロンが参入することになりました。シャープは言わずと知れた有名電化企業、東京エレクトロンは、半導体製造業界では世界で第2位という隠れた世界企業なのです。この2社が手を結び、新会社を設立することによって、拡大する太陽電池市場に参入を果たすことがわかりました。現在はヨーロッパと中国が市場をリードしていますが、今後日本の二大企業が参入することによって市場がどのように変わっていくのか、注目の市場だと言えます。それぞれの企業株、そして為替の動きにも注目です。
クレジットカード会社も、投資するには面白い対象のひとつです。
今は一人が数枚のカードを持つ時代でもあり、利用者がカードを選びますから、自ずと使い勝手の良いカードを選ぶことになります。メリットの多いカード、利用人口の多いカードほど、投資先としては手堅いと言えます。また、最近では新規カードの参入も見られ、カード市場はますます面白くなってきています。
老舗のダイナースカードは、世界のクレジットカードです。世界中に利用人口がいますので、どこの国に行っても、どんな店に行っても使える一枚です。持っているだけでもステータスがあると言われるダイナース。利用金額に上限がない、ということ自体、持ち主の身分を証明してくれます。その他、カードとしては破格の一億円までの保険付帯、一流店の予約、ANAマイルも貯まる特典ありなど、カードの実力は衰えず人気を一定に保っています。
ステイタスがあるということは、加入希望者やポテンシャルカスタマーも非常に多いということ。今カード会社の機能も進化系にありますので、外国株の投資を考えているなら、投資先のひとつに加えてみても面白いでしょう。
外国為替の取引が行われるところとして、東京外国為替取引所、ニューヨーク為替取引所、などと呼ばれていますが、実際のところ、そのような「場所」があるわけではありません。投資家や企業などが、為替取扱業者を通して取引を行うことそのものを狭義では指すため、例えば「為替市場のスタート」とはその国の為替取引始業時間のことになります。つまり、日付変更線からスタートすれば、まず最初に開くのがニュージーランドのウェリントン市場、次にオーストラリアのシドニー市場、続いて東京、香港などのアジア圏、次にロンドンなどのヨーロッパ市場の順に開始されていくわけです。世界で最も遅く一日が終わるのはニューヨーク市場であるため、同市場の取引終了をもってその日の全取引も終了、となります。しかしまもなくウェリントン市場がスタートするため、実質的には為替市場は眠らない、ということになります。
株をやっていると、時に「暴落」という現象に出会うことがあります。単なる株価の下落ではなく、市場全体に影響するような劇的な下げを意味し、年に1~2回あると言われています。
過去、世界の株式市場を震撼させたのが、1987年アメリカのニューヨーク市場で起こった「ブラックマンデー」です。10月19日に、たった1日で22%以上もの暴落を記録したという、最悪の出来事でした。日本でも、関東大震災や、ライブドア事件など、国中を震撼させる出来事が起こると、株式市場もこれに反応して投資家の売りが殺到する現象が起こります。
株式投資を行うときには、暴落はいつか起こりうるものだという認識のもとに、リスクを覚悟しながら取引を行う必要があります。そして、企業または市場が楽観的ムードに沸いているときこそ、一層の注意を払って様子を見る習慣をつけておくと、いざと言うときにパニックを避けることができます。
今日、12月28日は仕事納めの日。株式市場も「大納会」の日を迎えました。今年は前半に同時株安が起こり、年末にはサブプライムローン問題の発生と、やや慌しい始まりと終わりだったと言えます。大納会の日の株価も、売りや軟調あるいは下落と、しんみりしたムードを感じてしまいます。サブプライムローン問題の波をもろに受けた銀行株は時価を下げ、大手銀行の多くが順位を下げています。そんな中でも躍進と言える好調を見せたのが、ゲーム機の任天堂です。今年はDSや関連ソフトなどのヒット商品が続き、株価も急騰しました。来年に向けてこの勢いはどういう方向性を持っていくのでしょうか。
今年一年の取引実績、成績のほどはいかがでしたか?運用成績の悪かった人は、あえてこの一年を振り返ることで今一度流れを把握し、反省点を整理して、年明けからの新しい取引に備えることにしましょう。
アジア各国、特に中国企業がこのところ順調であることから、アジア圏の株式市場は堅調であるとの見方が続いており、同じアジア圏である日本の株式市場もつられて上げ幅を大きくしているそうです。
ただ、そんな中でも、原油高の影響は確実に日本経済をじわじわと侵食しています。
最近テレビでも取り上げられたのが、100円ショップの受難です。中国を中心としたアジア各国から、原価の安い商品を大量仕入れして利益を得てきた100円ショップですが、そこで問題となるのが、主力となるプラスチック雑貨の仕入れ値と商品の輸送費です。どちらも原油が不可欠なものですが、仕入れ値の上昇、輸送費の上昇により、これまでのような採算が難しくなってきていると言います。国内の100円ショップ会社の株価もやはり下がっているようです。
全体として見れば上げ幅、しかし企業単位で見ると大打撃、株式市場を動かす要素は多角度的であり、難儀であり、だからこそ投資家の心を動かす大きな魅力を秘めているのかも知れません。
株価は全体的に下降停滞モード、といったところです。原油高の影響を受ける企業は山ほどあり、またそういった不況の影響は国民生活にもろに反映されます。つまり国全体としての経済ムードが停滞する、といった流れになります。
12月21日の株式市場では、下降の流れも一旦落ち着き、やや回復の色も見せているようです。しかし、世界中がクリスマスムードになっていること、年の瀬も本格的に迫っていることから、時期的には投資家の参加自体が減っているタイミングである、とも言えそうです。
さらにアメリカのサブプライム問題未解決、日本やアメリカの景気不透明感が依然として拭えないことからも、本格的な市場の動きは、恐らく年明けまで持ち越し、といった感じでしょう。